ハザード分析表において認識ハザードとして採用するハザードは、「認識事由と一般ハザードの判別」で説明したように、原則としてそれなりに根拠のある資料があるものとしている。

  規制ハザードの場合は根拠となるのは法令なので、ハザード分析表に関心を持っていただいた方には法令名を簡単に記述するだけで理解できるはずである。しかしながら、認識ハザードとする事由は雑多であり、その背景となった資料を推定するは不可能である。そこで、認識ハザードの表頭には「認識事由」欄の隣に「資料」欄を設け、当該資料に辿り着けるようにしている。

 ただし、「資料」の欄には資料名をそのまま記述せずに、略記するに留める。普通の記述にするとこの部分が長くなり、表全体が見難くなってしまうためである。読者が資料にまで当たることは稀であり、そのために表を見難くしてしまうのは適切でない。そうすると一方で、関心を持った場合でも資料を参照できないという問題が生じる。この問題を解消するために、資料を普通の形式で記述した一覧表（認識資料一覧表）を別途作成しておき、 「資料」からこの表にリンクさせて、関心を持った資料には辿り着けるようにした。

  なお、認識事由を作成者として場合で、技術専門書などの資料に危害にまでは言及していないけれども、当該物質の存在は記述されている場合、その資料を略記した。それもない例にあっては空欄とした。